50歳からの禁煙外来
将来に必要となる医療費の削減にも
18年4月から禁煙外来の受信料、禁煙補助剤のニコチンパッチに保険が適用するようになったのです。禁煙者だけを対象にした医療機関の給付なので、公平さが必要となることもあり、禁煙で将来に必要となる医療費の削減にもつながり、結果として国民全体にかかる負担を減らすことが出来るのです。
禁煙外来を希望して受診した際、医療費に保険が適応されるには、ニコチン依存症に関係する問診や1日に吸うたばこの本数と喫煙年数を合わせた喫煙指数が200以上でなければならないのです。1日平均20本で20年喫煙してる人には、喫煙年数が長いという条件に適応し、保険が使えるのです。
病気のリスクが大きくなる
喫煙指数が高ければ高い程、50代からは肺がんやCOPDなどの病気のリスクが大きくなるのです。喫煙本数が多いことによって、20代前半からの喫煙指数が200を超えてしまっている人もいます。若年喫煙者の背景には、両親や祖父母が喫煙者であるということが多くあるようです。
治療内容によっても異なるのですが、ニコチンパッチを使用した治療で5回行った際には、自己負担の額が3割の人では、12.000円になります。ニコチンパッチを使用した際には、保険が適用されていないニコチンガムを使うことによって、自己負担が増えてしまうので注意が必要です。
医療費が必要になる
